台湾系の基板メーカーは、パソコンメーカーの中国進出と相まって、
その規模を急速に拡大した。
日系メーカーもこのころ合弁あるいは、単独の形で中国に進出した。
2005年ごろ以降は、携帯電話、デジカメ、スマートホンなどと言った基板には、
Build-up （中国では、HDIと表現します）基板が採用され、盛んに設備投資が行われ、
中国内でも外資系メーカーを中心に生産ができるようになった。
中国への投資環境は、2002年から2003年におきたSARS問題は、
Chinaリスクを外資のセットメーカーを意識させた。
その後のリーマンショックでの生産減は、外資系基板メーカーにより多くの生産変動を
もたらし、またその後に起きた尖閣諸島の国有化に端を発した反日運動は、
外資系メーカーの投資意欲を無くさせた。
その一方で、リーマンショックからの中国経済の立ち直りのため、政府系銀行は、
中国の地場の基板メーカーに対して、潤沢に資金を供するようになり、
その資金は、設備投資へと回った。